この数年、野生の動物を捕獲して調理する「ジビエ料理」が日本でも浸透し、イノシシやシカ、カモなどがその対象となっています。
狩猟には免許が必要ですが、最近では女性や若い世代の間でも取得する人が増えてきているそうです。
11月17日放送『多田しげおの気分爽快!!~朝からP・O・N』では、最近の狩猟事情についてCBC加藤由香アナウンサーが紹介しました。
若い世代の免許取得にアプリ活用も!変わる「狩猟」の環境
若い年齢層に広がる狩猟
以前この番組で、角上清司元アナウンサーが夫婦で狩猟免許を取った話をした加藤アナ。
狩猟免許の種類は4つあり、角上夫婦はわな猟免許を取得しましたが、最近網を使った狩猟も取得したそうです。
環境省によれば、狩猟免許の所持者は1975年(昭和50年)をピークに20代、30代の若い世代が減少が続いていました。
それが2006年から増加に転じ、現在も右肩上がりとのことです。
増加の背景のひとつには、前述のジビエ人気により狩猟への関心が高まっていること。
そしてライフスタイルの変化により、若者の間で自然が豊かな地方への移住を考える人が増えてきたこと。
さらに、マンガやYouTubeで狩猟の様子が取りあげられるようになったことが、その理由として考えられています。
狩猟免許の種類は4つあり、角上夫婦はわな猟免許を取得しましたが、最近網を使った狩猟も取得したそうです。
環境省によれば、狩猟免許の所持者は1975年(昭和50年)をピークに20代、30代の若い世代が減少が続いていました。
それが2006年から増加に転じ、現在も右肩上がりとのことです。
増加の背景のひとつには、前述のジビエ人気により狩猟への関心が高まっていること。
そしてライフスタイルの変化により、若者の間で自然が豊かな地方への移住を考える人が増えてきたこと。
さらに、マンガやYouTubeで狩猟の様子が取りあげられるようになったことが、その理由として考えられています。
ペーパーハンターも増加
このように若い取得者は増えているものの、猟友会に入って本格的に猟や獣害対策を行うという人は少なく、ほとんどが実際は趣味に留まっているそうです。
そのため、ペーパードライバーならぬ「ペーパーハンター」が多いそうです。
ただ最近はクマなど野生動物による被害が増えており、対策に頭を悩ませる自治体も増えています。
そのため各団体では、実際に狩猟を行う人を増やすために、さまざまな取り組みをおこなっているとのこと。
ベテランと若手のハンターの接点を増やす機会を設けたり、接しやすい空気づくりを行なったりしています。
そのため、ペーパードライバーならぬ「ペーパーハンター」が多いそうです。
ただ最近はクマなど野生動物による被害が増えており、対策に頭を悩ませる自治体も増えています。
そのため各団体では、実際に狩猟を行う人を増やすために、さまざまな取り組みをおこなっているとのこと。
ベテランと若手のハンターの接点を増やす機会を設けたり、接しやすい空気づくりを行なったりしています。
アプリによる新しい取り組み
北海道では若いハンターを応援する会社があり、アプリを開発して情報提供などを行なっています。
このアプリでは、ハンターと飲食店もつなぐ取り組みも行なっているとのことです。
現在、全国で約1,700人のハンターが登録し、飲食店は150店ほどが登録。
例えば、ある飲食店が「◯月×日までにエゾシカを持って来て欲しい、報酬は△円です」と登録し、獲ることができたハンターは処理施設に搬入します。
そして飲食店からハンターには報酬が、処理施設には費用が支払われ、アプリ会社には手数料が支払われる仕組みとなっています。
その先にはハンターの評価制度なども考えられているそうです。
「ジビエ」という古来からの風習と、ネットならではの情報や評価システムの組み合わせに注目したいところ。
加藤は最後に「角上さんの話から、知らない世界を知ることができました」とまとめました。
(岡本)
このアプリでは、ハンターと飲食店もつなぐ取り組みも行なっているとのことです。
現在、全国で約1,700人のハンターが登録し、飲食店は150店ほどが登録。
例えば、ある飲食店が「◯月×日までにエゾシカを持って来て欲しい、報酬は△円です」と登録し、獲ることができたハンターは処理施設に搬入します。
そして飲食店からハンターには報酬が、処理施設には費用が支払われ、アプリ会社には手数料が支払われる仕組みとなっています。
その先にはハンターの評価制度なども考えられているそうです。
「ジビエ」という古来からの風習と、ネットならではの情報や評価システムの組み合わせに注目したいところ。
加藤は最後に「角上さんの話から、知らない世界を知ることができました」とまとめました。
(岡本)
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