多田しげおの気分爽快!!~朝からP・O・N

100年前に関東大震災が発生…なぜ10万人もの犠牲者が出たのか

ちょうど100年前の1923年(大正12年)9月1日、関東大震災が発生しました。
死者や行方不明者が10万人以上にものぼる大きな被害をもたらしたことから、その教訓として、9月1日は「防災の日」として制定されています。

今も各地で地震が起きたり、台風や線状降水帯などによる水害が発生したりと、防災の必要性は高まっています。

そこで、9月1日放送『多田しげおの気分爽快!!~朝からP・O・N』では、名古屋大学大学院環境学研究科教授の山岡耕春先生が、関東大震災で実際に起きた被害などを解説しました。

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震源地は東京ではなかった

関東大震災の原因となった地震が発生した時刻は午前11時58分。
多くの家でお昼ごはんの準備をしていた時で、これが火事での被害を大きくしてしまった要因と考えられます。

震源地は神奈川県西部で、実は東京の都心ではありませんでした。

山岡先生「神奈川県西部とは言ってますけども、マグニチュード7.9でこの時にずれた岩盤の断層の大きさは100kmぐらいに渡るんですよ。

それは神奈川県西部から房総半島にかけた非常に広い範囲の地下で、一気に断層がずれて強い揺れをもたらしたんです」

一番大きな揺れはもちろん神奈川県西部で起きたのですが、東京も大きく揺れて火災が発生し、被害が広がってしまったのです。

地震の規模を表すマグニチュードですが、阪神・淡路大震災は7.3、東日本大震災は9.0でした。

マグニチュード8クラスの大きな地震は、日本ではだいたい100年や数百年に1度発生すると言われています。

揺れはどれぐらいだった?

関東大震災の原因となった地震の規模は阪神・淡路大震災と東日本大震災の間ということですが、揺れはどれぐらいだったのでしょうか。
 
東京都心では震度6を観測したといわれていますが、当時は震度は6が最高だったため、今の基準で考えると震度7クラスの所もあったようです。

震度7の揺れとは立っていられない、耐震性の弱い建物は倒壊してしまうほどのもので、部屋の中は散らかり、足の踏み場も無くなるほどなのだそうです。

100年前だと今ほど耐震性の高い建物はなさそうですので、被害が大きくなるのは想像できます。

山岡先生「中には非常に頑丈な建物があって、例えば東京大学の建築の建物は非常に丈夫に作ってあったということも聞いてます。ただ、ほとんどの建物は(耐震性が弱かった)。

また、場所によって揺れの強い弱いはすごく違っていて、例えば台地の上は低地に比べるとだいぶ弱かったという推定もされています」

研究により、地盤が揺れの大きさに強く影響することもわかっています。

火事が広がった原因

当時は木造の建物が多かったうえに火を使っていたことが、被害が大きくなった原因と考えられますが、実はさらに別の原因も重なりました。

山岡先生「日本海側を台風が通過をしていて、東京や横浜もすごく燃えたんです。
風速はたぶん毎秒10~15mぐらいで、風にあおられて火の粉が飛んで東京や横浜の街が燃え尽きてしまったんですね。
ちょうどこの間のハワイのマウイ島の火災と似たような感じなんですね」

マウイ島の火災の際はハリケーンが被害を大きくしたといわれていますが、それよりも風速は弱めでも影響を及ぼしてしまったんでしょうか。

山岡先生「(毎秒)10mというと、そこそこ強いんですね。そうすると、風にあおられて燃え広がる」

2016年に新潟県糸魚川市で大規模な火災がありました。
隣へ隣へと燃え広がるのもありますが、火の粉が風で飛んでいき別の場所で燃え広がることで、被害が拡大してしまいました。

火への対処が最重要

関東大震災の死者・行方不明者は10万人を超えると言われていますが、これは日本最多で、うち9割が火災で亡くなったそうです。

また山岡先生によれば、阪神・淡路大震災では建物に閉じ込められた状態で、火が燃え広がったことで亡くなられ方が多いとのこと。
防災対策としては耐震はもちろんのこと、火への対処が重要といえます。

山岡先生「火が出ないということも大事なんですけど、火が燃え広がらないような街にしておくというのも重要なんですね。

東京にいらっしゃるとわかるように、通りの両側に背の高いマンションがあるというのは、防火壁になってるんですね。風が吹いても火が広がらないような街づくりにするのもかなり重要。

火を完全にゼロにするのはなかなか難しいので、いったん出たとしてもあるところで止まるようにしておくと被害が減りますし、避難をする余裕も出るんですね」

被害を小さくするには

高いマンションが防火壁になるということですが、これは意図的な街づくりの一環なのでしょうか?

山岡先生「私の聞いたところによると、通り沿いの容積率を緩和するとそこに高い建物を建てるんですね」

日本のルールで強制的に高い建物を建てさせることはできないですが、法律を工夫すれば高い建物がおのずからできるケースもあるようです。

一方、東海地方で長年、問題とされているのが東南海地震。
前回が1944年(昭和19年)でその前が1854年(嘉永7年)と、100年足らずで発生しています。
そのため、山岡先生は「真面目に準備をするタイミングにきている」とコメント。

四国から東海にかけて広い範囲で起き、「この30年以内に起こる確率が高い」と言われていますが、中長期的な対策と応急的な対策の両方を行う必要があるようです。

中長期的には多くの建物を耐震構造にすることや災害に強い街づくりをすること、また短期的な動きとしては、南海トラフ地震臨時情報の運用が開始されているため、もし情報が出た時はどう動くべきか考えることが大事と、山岡先生は語りました。
(岡本)
 
多田しげおの気分爽快!!~朝からP・O・N
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2023年09月01日08時09分~抜粋

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