つボイノリオの聞けば聞くほど

コロナ禍で見直される、賞味期限の近づいた食品を有効活用

日本では食べ物を平気で残したり、賞味期限が近付いてきたからと多く廃棄したりする日常があります。反面、その日食べるものに困り、飢餓に直面している人たちもたくさんいるのが現実です。

6月2日に放送された『つボイノリオの聞けば聞くほど』の「SDGsのつボ」コーナーでは、フードロスの削減として食品寄付活動について紹介されました。

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賞味期限が近づいた食品の行方

わたしたちは、常にたくさんの食品が陳列されているスーパーの店頭が当たり前だと思っています。売れないまま賞味期限が近づいてくると、食品は店頭から撤去されてしまうのです。

以前は「納入期限は製造日から賞味期限までの期間の3分の1の時点まで、販売期限は3分の2の時点まで」という慣例(「3分の1ルール」と呼ばれていました)がありました。
近年は、食品ロスを減らすために、この慣例も緩和されてきましたが、まだまだ食品ロスが多く発生していることに変わりはありません。

小高直子アナウンサーは、西友が撤去した食品の一部をできるだけ有効活用するため、フードバンクであるセカンドハーベスト・ジャパンなどのNPOと協力して、必要な人のところに届ける活動を2009年から続けていると紹介。

セカンドハーベスト・ジャパンは、日本で初めて法人化されたフードバンク。
まだ安全に食べられるけど、流通できなくなってしまった食品を無償で引き取り保管した後、支援を申し込んだ人へ届ける活動をしています。
 

食品を無理なく集める仕組み

小売業界では、早くから食品寄付活動に取り組んできた西友。
活動を持続可能にするため、店舗に配送でやってきたトラックが物流センターに戻る便を活用しています。

物流センターに食品を集約させてから、セカンドハーベスト・ジャパンに引き渡すなど、自社の物流網をフル活用して発展させてきたそうです。

真剣に聞いていたつボイノリオも「戻り便を使うのは、有効な使い方でいいですね」と納得した様子。小高もつボイの意見に同意しています。

​​​​​​​戻り便を使えば、トラックから排出されるCO2も削減できるだけでなく、多くの人手を介さず無理なく食品を集めることが可能です。

食品を受け取るセカンドハーベスト・ジャパンにとっても利用しやすそう。人にも環境に優しいシステムだと言えそうです。

その場限りで寄付することも、もちろんいいことに違いありません。しかし、SDGsはずっと続けられる仕組みであることが重要です。西友が上手にシステムを作ってきたことがうかがえますね。
 

コロナ禍で支援を必要とする人が増加

食品支援を必要としている人は、コロナ禍で増え続けています。
セカンドハーベスト・ジャパンが運営する食品提供拠点の世帯数が、新型コロナウイルス拡大前と比べて約3倍に増えたそうです。

小高「コロナ禍の前は1日大体60世帯だったのが、今年2月は180世帯くらいまで増えたそうで。かなり増えてますね」
つボイも、この数字を聞いて言葉が出なくなってしまいました。

西友では、今まで店舗数の多い関東地方で活動を発展させてきました。今月からは九州地方にも活動を拡大していくそうです。

コロナ禍が長引いていることで失業したり、収入が大幅に減ったりした世帯がじわじわと増えてきています。
既に食糧支援のノウハウを持っている企業が活動を拡大してくれることはとてもありがたいことです。この活動のおかげで、日々なんとか暮らしていける人たちがいることも忘れてはいけません。

他にも、一部の店舗でお客さんがお店で買った商品をその場で寄付する「誰かのためのお買い物」プロジェクトを行っています。
人との接触や繋がりが少なくなりがちな中、地域社会のライフラインを支えるスーパーマーケットとして、地域の食のセーフティーネットを目指しているとのことでした。

「SDGs(エスディージーズ)」とは、「誰一人取り残さない」という考えに基づき、誰もが人間らしく生きる環境を作るため、国連で採択された17個の持続可能な開発目標のこと。
『つボイノリオの聞けば聞くほど』の「SDGsのつボ」コーナーは、小高直子アナウンサーが一見難しそうなSDGsについて、わかりやすく説明しています。
(葉月智世)
 
つボイノリオの聞けば聞くほど
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2021年06月02日11時33分~抜粋

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