経済に深刻な打撃を与えている新型コロナウイルスですが、日本の少子高齢化にも拍車をかけていることが明らかとなりました。
10月22日放送『つボイノリオの聞けば聞くほど』では、「妊娠の届出件数が大幅に減少」というニュースを取りあげ、パーソナリティーのつボイノリオと小高直子アナウンサーがトークを展開しました。
妊娠届の件数が減った原因
21日に各紙が報じていますが、厚生労働省の集計によりますと、今年5月から7月に全国の自治体が受理した妊娠届の件数は、前年と比べて1割以上減少し、特に5月は17.1％と最も減少幅が大きかったのだそうです。
これにより、来年に生まれるこどもの数は大幅に少なくなり、日本の少子化は加速。
将来、若者の働き手が減り、社会保障制度を支える人が少なくなることが懸念されています。
なぜ例年に比べて減ったのかということについては、「コロナで里帰り出産の自粛が望まれる」「入院中の面会や出産の立ち会いを断られる」「夫以外の家族を頼りづらくなる」などが考えられます。
そのため、コロナが収束してから妊娠を希望する方が多いようです。
妊娠届の受理が大きく減少した5月において、昨年と比較して全国で最も減少幅が大きかった都道府県は山口県で、なんと29.7％減。
愛知県は19.6％、岐阜県は22.0％、三重県は14.4％といずれも大きな減り幅です。
これにより、来年に生まれるこどもの数は大幅に少なくなり、日本の少子化は加速。
将来、若者の働き手が減り、社会保障制度を支える人が少なくなることが懸念されています。
なぜ例年に比べて減ったのかということについては、「コロナで里帰り出産の自粛が望まれる」「入院中の面会や出産の立ち会いを断られる」「夫以外の家族を頼りづらくなる」などが考えられます。
そのため、コロナが収束してから妊娠を希望する方が多いようです。
妊娠届の受理が大きく減少した5月において、昨年と比較して全国で最も減少幅が大きかった都道府県は山口県で、なんと29.7％減。
愛知県は19.6％、岐阜県は22.0％、三重県は14.4％といずれも大きな減り幅です。
今は避けたいという考えが増え
「私は子づくりはできない年齢ですが、できたとしても今もコロナ時代なら、励まないと思います。相手の妻がどう反応するかわかりませんが…」（Aさん）
小高「コロナ禍でこどもを産むリスクっていうのは当然出てきますから。年齢や家庭の環境とかいろいろあるんで一概には言えませんけど、わざわざ今年を選ばなくてもいいよねって思う人はいるかもしれませんね」
避けたくなる一番の原因は、やはり新型コロナウイルスが母体や胎児に与える影響が、現時点ではハッキリわかっていないということでしょう。
また、新型コロナの影響で仕事を失ったり、経済的に不安になっている状況の中で、こどもをつくろうとは思えないということもあるかもしれません。
小高「コロナ禍でこどもを産むリスクっていうのは当然出てきますから。年齢や家庭の環境とかいろいろあるんで一概には言えませんけど、わざわざ今年を選ばなくてもいいよねって思う人はいるかもしれませんね」
避けたくなる一番の原因は、やはり新型コロナウイルスが母体や胎児に与える影響が、現時点ではハッキリわかっていないということでしょう。
また、新型コロナの影響で仕事を失ったり、経済的に不安になっている状況の中で、こどもをつくろうとは思えないということもあるかもしれません。
妊娠届が減った別の原因も？
一方で、こんな意見も…。
「昔と違って夫婦が家にいてもゲームとか、環境が良くなりましたら仕方がないかもしれませんが。コウノトリが運んできたとか、キャベツ畑ができたらいいんですけど」（Bさん）
かつてニューヨークで大停電が発生した時、後に出生率が大幅に上がったということがありましたが、その逆といったところでしょうか。
「コロナで夫婦間の愛密を避けてるからということもあるかもしれませんね。私は愛密と表現しましたが、何かひわいですね」（Cさん）
つボイはすかさず「自分で書いて、自分でひわいがってる女性のおたより（笑）」とツッコミ。
産みたくても今は産むのをやめるという選択肢を選ぶ方が多いため、公的な機関ではオンライン相談の窓口を増やしたり、里帰り出産ができない代わりに、育児の支援などのフォローを行っているというところもあるようです。
（岡本）
「昔と違って夫婦が家にいてもゲームとか、環境が良くなりましたら仕方がないかもしれませんが。コウノトリが運んできたとか、キャベツ畑ができたらいいんですけど」（Bさん）
かつてニューヨークで大停電が発生した時、後に出生率が大幅に上がったということがありましたが、その逆といったところでしょうか。
「コロナで夫婦間の愛密を避けてるからということもあるかもしれませんね。私は愛密と表現しましたが、何かひわいですね」（Cさん）
つボイはすかさず「自分で書いて、自分でひわいがってる女性のおたより（笑）」とツッコミ。
産みたくても今は産むのをやめるという選択肢を選ぶ方が多いため、公的な機関ではオンライン相談の窓口を増やしたり、里帰り出産ができない代わりに、育児の支援などのフォローを行っているというところもあるようです。
（岡本）
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